中国小売り、大量閉店 過剰出店や消費減速響く

中国の大手小売店で店舗を大量に閉鎖する動きが相次いでいる。スポーツ用品大手の「匹克」や「李寧」は今年に入り、全体の1割を超す1000店前後を減らした。家電量販店最大手2社の閉店数もそれぞれ100店を超した。この数年の過剰出店による競争激化が主因だが、中国の消費減速も重荷となっている。

店舗閉鎖が目立つのはスポーツ用品店だ。大手の匹克体育用品（福建省）は1～9月に大量に閉店、9月末の店舗数は6739店と昨年末より1067店減った。李寧（北京市）の6月末の店舗数は7303店で半年前より952店減だ。

中国のスポーツ用品店は繁華街などに店を置き、独自ブランドのシャツや靴を販売。2008年の北京五輪を契機に需要の少ない地方都市にも大量出店し、多くの店が採算割れに陥っている。

家電量販店でも店舗リストラが進む。最大手の蘇寧電気（江蘇省）は1～9月に133店を閉鎖、2位の国美電気（北京市）も102店を閉めた。両社は全土にそれぞれ約1700店を持ち、2社だけで全国の家電店舗販売の2割を占める。両社ともに新店を開設しているが、閉鎖が年100店を超すのは例がない。

昨年末まで続いた政府による家電買い替え促進策を追い風に両社は店舗を急拡大した。蘇寧の店舗数は5年前の2.7倍だ。だが政策の後押しが無くなり、国美は1～9月期累計で7億元（約92億円）近い純損失を計上。蘇寧も7～9月期に4割弱減益となった。

中国の小売売上高は11月に前年同月比14.9％増と底堅い伸びを示した。だが家電市場は1～9月に前年同期比5％減少（中国調査会社調べ）するなど、一部で飽和の兆候も見え始めた。主要小売業100社の10月の売上高伸び率は10％で、昨年同時期の20％前後に比べ見劣りする。

日本の小売業は旺盛な内需取組を目指し、中国での店舗網を拡大してきた。だが日中関係の悪化に加え、消費の急拡大にも陰りが出始めている。ファミリーマートは中国での出店を抑える計画で、同様の動きが広がる可能性もある。

リソース：日本経済新聞